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年金はもらえないのか?

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年金の将来はどうなるのか? このサイトでも幾度となく取り上げてきましたが、改めてお話したいと思います。といってももちろん、将来のことは誰にも分かりませんし、そもそも私に将来を見通す能力があるわけでもなく、個人的な妄想に過ぎません。暇つぶし程度の感覚でお読みください。

残念ながら、私は将来の年金に対する悲観論者です。将来の年金財政に対する明るい材料が全く見出せないからです。少子化についても多少は出生率が上がる可能性があるものの減り続けることに変わりありません。世代間の不公平を調整するためのマクロスライド調整も、経済成長を前提としたしくみなので思うように機能しないことが予想されます。加えて、株式市場に惜しげもなくつぎ込んでいる年金資金が株価の下落によって大幅に目減りしたら一体どうなることやら、元々私はどちらかといえば楽観的な性格ですが、年金に関しては残念ながらどうしても悲観的になってしまいます。

年金財政がますます厳しくなるのは間違いありません。無い袖は振れないので、残された道は3つしかありません。
① 年金額を減らす
② 年金の支給開始時期を遅らせる
③ ①と②の両方を実施する

この中で最も可能性が高いのは言うまでもなく③です。
但し政府は年金を減らすとも支給開始時期を遅らせるとも言いません。おそらく、「生涯労働のための多様な働き方の支援及び年金給付の適正化」といったような文言を使い、実質的な年金減額を試みるはずです。現在は原則65歳からの支給ですが、将来はこんな感じになるのではないでしょうか。
1.65歳から支給を希望するときには大幅に減額
2.67歳、もしくは68歳からの支給を希望するときもやはり減額
3.70歳からだとほぼ同額もしくはわずかに減額

あくまでも「高齢になっても働き続ける」ための、「よりよい環境を構築、整備」するための制度であり、そのための「選択肢を提供する」との体裁がとられるはずです。その際には定年の延長や税制優遇など、高齢者が今よりも働きやすい環境を整備するための対策も同時にとられますが、年金が減ることに変わりありません。

もうひとつ、年金支給額に大きな影響を及ぼしそうなのがマイナンバー制度の導入です。
この件については過去に何度も取り上げているので、ここではごく簡単にふれておきます。マイナンバーが導入されたことによって、年金の減額が強化されることが想定されます。現在は厚生年金に加入している人に支給される老齢厚生年金だけが減額になりますが、将来的には、厚生年金に加入していない人も減額される可能性が高くなります。更には、老齢基礎年金も減額されると考えています。

また、所得額だけでなく、資産額にも応じて年金が減額となる可能性もあります。

詳しくは下記のリンクページを参照してください。

以上、これは私の予想に過ぎません。当たるかもしれないし、当たらないかもしれません。但しどんなことになっても決して、政府は年金を減額しますとは言いません。これだけは断言することができます。

なお、この投稿記事を作成してる現在は平成27年5月2日、すばらしい好天に恵まれたゴールデンウィークの真っ只中です。私はこの年金情報サイトを生きている限り続けていくつもりなので、10年ほど経ったらこの予想がどうなったかを検証したいと思います。良い方向に大外れになることを願わずにいられません。

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